勘定科目の付け方
要は、勘定科目の付け方はポイントになるのです。自由にしてもいいのですが、一貫性が求められます。勘定科目は「必ずこれを使いなさい」という基本的なルールはなく、会社が自由に設定できます。
しかし、税務調査があった際など、勘定科目を使った合理的な説明ができなければ意味がなくなってしまいます。重要なのは、一貫性を持たせることになります。会計方針をみだりに変更してはならないという「継続性の原則」があります。企業会計原則の一つです。
勘定科目を付ける場合は、継続性の原則に基づいて、採用した勘定科目の付け方は変更しないようにした方がいいのです。あまり安易な変更をしていると、期間比較ができにくくなり、会社の財務を分析するのがいたずらに困難になってしまいます。
ここでおさらいをしておきましょう。「勘定科目」とは、取引の内容を端的に表した名前のこと。そして、「貸借科目（資産・負債・純資産）」と「損益科目（収益・費用）」に大きく分類できる。勘定科目の付け方は自由でも、そこに一貫性を持たせることが特に重要、ということになります。
そして「仕訳」ですが、取引の要素を借方と貸方で分類して、「勘定科目」と金額の内容を「仕訳帳」に書き記す作業となります。つまり、「簿記上の取引」について、「借方」と「貸方」に分けて記入することです。仕訳こそ簿記の基礎です。
簿記上の取引とは、財産などが増減する取引のことです。前述した資産、負債、純資産、収益、費用という「簿記5要素」の変動を表し、それが増減することで、簿記上の取引が発生します。